サーベイ活用支援
リアルワンは、調査や評価を活用した施策の提供を通じて、
貴社の人材育成や組織開発を支援しています。
調査・評価サービスの専業であるため、リアルワンだけでなくパートナー・ネットワークも含めて、
貴社に最適と思われるサービスを提案します。
人材育成・組織開発の支援
研修・トレーニング、ワークショップ、コーチングなどを提供しています。
当社の主要サービスである従業員満足度(ES)調査や360度評価は、社員の能力開発や組織開発と親和性が高く、
多くのお客様で導入いただき成果につなげていただいています。
フィードバックセッション
調査や評価の結果を、経営層、管理職、従業員などへ報告するフィードバックセッションを開催します。
社内のご担当者からではなく、中立的な専門家が報告することで、届けたいメッセージをより効果的に伝えられます。
フィードバックセッションの例
ワークショップ
結果報告という受け身ではなく、参加者が中心となり対話や作業への参加を通じて、結果を自社や自身の現状に落とし込み、具体的なアクションプランを作成するワークショップを開催します。
参加者一人一人が深く考え、手を動かすことで当事者意識が芽生え、行動につながりやすくなります。
株式会社地域新聞社様にてES調査後のワークショップを開催しました
株式会社地域新聞社(http://www.chiikinews.co.jp/)様にて、従業員満足度調査後のワークショップを開催しました。
部門長・支店長の方を対象に
- 従業員満足度調査結果の理解
- 調査結果を踏まえてのアクションプラン策定
を目的にした1回2時間のワークショップで、7月・8月の計2回シリーズでの開催となりました。
ワークショップのコンセプトは「堅苦しくなく・本音で・敢えて踏み込む」とし、1回目には3人1組のグループを設け、自部門のES調査結果の背景要因を他のメンバーに紹介したほか、他部門の結果に対しても遠慮なく質問や指摘を行う「領空侵犯」大歓迎のスタンスで関わっていただきました。
2回目には宿題として持ち寄ったアクションプランを前回の3人1組で紹介し合い、その内容についてフィードバックを受けながら各自アクションプランをブラッシュアップしました。
セッションの最後には、お互いのアクションプラン実行をフォローアップしあう仕組みを考えてもらい、部門長・支店長が一枚岩となって各職場の活性化に取り組むことを確認しました。
終了後の感想としては
- 他の部門と悩みを共有することができる貴重な機会だった
- 職場のミーティングなどコミュニケーションの場においてメンバーと向き合うことの大切さを確認できた
- 結果が低かった同士、慰め合いそして今後に向けて前向きに取り組むことを確認し合えたことがよかった
などの声が聞かれました。
研修・トレーニング
調査や評価を活用した社員研修やトレーニングを提供しています。
例えば、一般的な管理職研修では、マネジメントやリーダーシップについての知識を座学や体験学習などで学びますが、なかなか成果や業務につながらないとの声も聞かれます。
一方、360度評価を管理職研修に組み込むことにより、参加者一人一人が、自身の強みや弱み、今後の強化ポイントを把握できるため、同じ研修内容でも、学ぶ姿勢が異なり、“自分事”として捉え、業務へ活用していく可能性が高まります。
管理職研修のカリキュラム例
顧客 | 対象者 | 目的 |
---|---|---|
広告代理店 | 次世代の幹部候補として期待される若手管理職 | リーダーシップの体系的な学習 |
-
一日目
-
二日目
コーチング
社員の能力開発を目的としたビジネスコーチングを提供します。
社員研修やトレーニングとは違い、マンツーマンで行うため個々の状況に寄り添った成長支援を行うことができます。
通常の実施方法は、6ヶ月~1年程度の期間に、直接お会いするコーチングを月一回程度、電話によるコーチングを適宜行っています。
360度評価と併用していただくことが多く、コーチング開始前、途中、終了後など複数回実施して、対象者の成長や変化を把握しながら進めます。
コーチング例
コンサルティング
調査や評価を活用した人事・組織面のコンサルティングを行います。
人材育成、組織コミュニケーション、組織再編、人事制度などの見直しや構築を行い、課題解決に向けた支援をしています。
従業員満足度(ES)調査といった組織診断は、適切な調査を実施することで、人事・組織面の課題を網羅的に把握でき、手を打つべき課題が浮き彫りになります。
リアルワンでは、コンサルティングでよく問題となる、定型パターンや制度パッケージの一方的な提供ではなく、調査結果による事実を基にしたマネジメント(Evidence-Based Management)を重視して提案しています。コンサルタントの経験や勘による提案ではなく、調査によって収集されたデータを基に現状や課題を把握し、より適切な対策を講じていきます。
※参照:Pfeffer, J., & Sutton, R. I. (2006). Evidence based management. Harvard Business Review, 84(1), 62.
[営業時間] 9:00~18:00