パルスサーベイは意味ない？！目的や効果・メリットデメリットを解説

パルスサーベイは、従業員の満足度を測る意識調査のひとつです。短いスパンのアンケート調査によって、従業員の状態を常に把握。早期の課題発見・解決に効果的とされています。

その一方で、「パルスサーベイは意味がない」という声があるのも事実です。本記事では、その理由を考察すると共に、パルスサーベイの目的や効果、メリットデメリット、さらには従業員満足度調査(ES調査)との違いについて解説します。

この記事を監修した人

青山 愼

立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。

パルスサーベイとは～その目的と効果

パルスサーベイとは、どのような調査なのでしょうか。ここでは、パルスサーベイの概要について解説します。

パルサーベイの意味

パルスサーベイとは、従業員の「意識・心情・満足感」を「定期的かつ継続的」に測定するアンケート調査の一種です。大きな特徴は、独特の調査スタイルです。それは、短いスパンで繰り返しアンケート調査を実施するというもの。週単位や月単位、状況によっては数日単位といった短いスパンで、アンケート調査を行います。

その調査スタイルは、まるで人の「脈拍=パルス」を繰り返し測る“健康チェック”に似ています。ここから、従業員の「今の状態」を“健康チェック”のように測る「調査=サーベイ」として、「パルスサーベイ」と呼ばれているのです。

パルスサーベイの目的

では、パルスサーベイの目的を見ていきましょう。

以上が、パルスサーベイの大きな目的です。

パルスサーベイは、週単位や月単位でアンケート調査を行うため、「従業員が抱える問題の早期発見」が可能になります。問題を早期に発見し、従業員に対して迅速なフィードバックを実行することは、「組織課題の早期改善」つながるでしょう。

またパルスサーベイを行うことは、従業員と組織が頻繁にコミュニケーションをとるということでもあります。これが、問題の早期発見、早期改善につながり、ひいては「従業員満足度やエンゲージメントの向上」につながっていくのです。

パルスサーベイの効果

このような特性を持つパルスサーベイですが、どのようなシーンで効果を発揮するのでしょうか。

組織を継続的に活性化していくには、制度や組織の改革、新しい施策の導入が欠かせません。人事制度の見直しや新しい評価制度の導入、昇進・昇格や部署異動、新しい設備の導入といった取り組みです。短いスパンで繰り返し調査を行うパルスサーベイは、組織内の変化がもたらす「状況の検証」に役立ちます。

また、社会や組織の変化が激しく、関係性が複雑化した現代社会において、従業員はストレスフルな毎日をおくっている可能性があります。「従業員のメンタルヘルスチェック」は、個人と組織の関係性の維持にとって今や必須の取り組みです。ここでも、従業員の状態を頻繁にチェックするパルスサーベイは効果を発揮するでしょう。

このように従業員、そして組織の状態は日々刻々と変化しています。その変化を敏感に吸い上げ、「組織の環境改善」に活かすことができる調査がパルスサーベイなのです。

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パルスサーベイと従業員満足度調査(ES調査)の違い

パルスサーベイと似た調査に、従業員満足度調査(ES調査)があります。従業員満足度調査(ES調査)とは、従業員が仕事や職場にどの程度満足しているのか、またどのようなことに不満を感じているのか、定量的に可視化する調査のことです。

2つの調査は、どう違うのでしょうか。ここで、パルスサーベイと従業員満足度調査(ES調査)の違いを整理しておきます。

最も大きな違いは、調査のスピード感でしょう。パルスサーベイは、短期反復型のアンケート調査といえます。質問数の違いから、従業員満足度調査(ES調査)の「フィードバックまでの期間」が長くなるのは仕方がないことです。

パルスサーベイ、そして従業員満足度調査(ES調査)とも双方の特徴を理解し、実施目的を明確にした上で導入することが重要です。

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パルスサーベイのメリットデメリット

それでは、パルスサーベイのメリットデメリットを解説します。

パルスサーベイのメリット

パルスサーベイのメリットは、次の通りです。

パルスサーベイの特徴は、調査のスピード感です。従業員の状態をタイムリーに把握できることは、パルスサーベイの大きなメリットでしょう。それと同時に、タイムリーなフィードバックが可能です。従業員に内省の機会を提供し、「自己の振り返り」が可能になります。

また、他の調査・サーベイに比べ設問数が少なく、回答者の負担が軽減されます。設問数が少ないことで導入準備や実施時間が軽減され、様々なコストを抑えられることもパルスサーベイのメリットです。

パルスサーベイのデメリット

次に、パルスサーベイのデメリットを見ていきましょう。

パルスサーベイのスピード感は、デメリットにも影響します。頻度の多さは、実施担当者の大きな負担になるでしょう。質問数の少なさは、回答者の負担を軽減しますが、繰り返し行われるアンケート調査に飽きてしまい、回答者が適当に回答。調査の質が低下してしまう恐れがあります。

さらに、実施頻度が多いが故に、具体的な改善プランの立案が調査に追いつかない可能性があります。これは、スピード感が特徴のパルスサーベイにとって大きなデメリットでしょう。最後に、パルスサーベイに限らず全ての調査・サーベイにいえることですが、導入目的が明確でなければ効果は望めません。

以上がパルスサーベイのデメリットであり、実施担当者はパルスサーベイがこのようなデメリットを内包していることを、十分把握しておく必要があるのです。

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パルスサーベイは“意味がない”といわれる理由

パルスサーベイは、そのスピード感から特有のメリットがあります。しかし、「パルスサーベイは“意味がない”」という声があるのも事実です。ここでは、その理由を考察します。

ひとつずつ解説します。

実施自体が目的化している

アンケートの頻度が多いため、調査がマンネリ化してしまい、パルスサーベイ制度が形骸化。実施自体が目的化しているケースです。これでは、パルスサーベイは“意味がない”といわれてもしかたがありません。

こういったケースを防ぐには、実施目的を全従業員で共有すること、質問項目を見直すこと、素早くフィードバックを行うといった対策が必要です。

調査のサイクルが短すぎる

パルスサーベイは“スピード感”が特徴ですが、調査のサイクルが短すぎるが故に、様々なデメリットが発生しています。デメリットばかりが目立っていては、“意味がない”となってしまうでしょう。

対策としては、パルスサーベイのデメリットを十分把握し、短いサイクルで「調査・分析・改善プランの立案・実行」を行える体制を整えることが重要です。

効果的な調査ができていない

これまで見た理由から、「効果的な調査ができていない」となれば、従業員の間に、パルスサーベイは“意味がない”という声があがってしまうのも当然です。

まずは、実施担当者の「負担軽減策」を考えることです。そして、回答者の「パルスサーベイ慣れ・疲れ」を払拭する施策をとることが必須といえるでしょう。　

運用が滞っている

パルスサーベイは“意味がない”といわれる、最も顕著な理由が「運用が滞ってしまうこと」です。スピード感をもって従業員の状態を把握するパルスサーベイの運用が滞ってしまっては意味がありません。

パルスサーベイをはじめ、様々な調査・サーベイが広がった背景には、IT技術の発達による調査精度の高まりがあります。とはいえ、調査・サーベイを運用するのは「人=実施担当者=従業員」に他なりません。ここを考えれば、パルスサーベイの導入・実施には、やはり「専門チーム」の立ち上げが必要不可欠といえるでしょう。

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パルスサーベイは従業員満足度調査(ES調査)を補完する調査

パルスサーベイには、多くのメリットがあります。しかし、そのスピード感が様々なデメリットにつながっているのは本文で示した通りです。しかもそのデメリットは、「パルスサーベイは“意味がない”」といわれる理由の根幹をなすものです。

デメリット対策は、あります。しかしパルスサーベイは、あくまでも「従業員満足度調査(ES調査)を補完する調査である」と本記事を運営する「リアルワン」は考えます。なぜなら、調査・サーベイの本質は「従業員の成長と組織の活性化」にあるからです。

そこを目指すには、まず従業員満足度調査(ES調査)を実施し、従業員や組織が抱える「根本的な問題点」を洗い出す必要があります。そこから課題を設定し、課題解決のアクションプランを立案・実行していく。その検証にパルスサーベイを活用するのです。

このプロセスを踏まずパルスサーベイを実施しては、「木を見て森を見ず」であり、枝葉末節な問題に捉われることになりかねません。これでは、従業員の成長や組織の活性化は望めないでしょう。

リアルワン株式会社は、調査・サーベイで100万人超の利用実績を持つ調査・評価の専門会社です。第一線の専門家が監修する「従業員満足度調査(ES調査)」で、従業員と組織の活力を可視化します。要望があれば、パルスサーベイにも柔軟に対応が可能です。

従業員の成長と組織の活性化を目指すなら、まずは従業員満足度調査(ES調査)から。リアルワン株式会社が、トータルでサポートします。ぜひご相談ください。

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