従業員満足度の調査結果を効果的に活用する方法は？結果報告や活用の流れも解説

従業員と組織の状態を、数値として可視化するのが従業員満足度調査です。調査によって浮き彫りになった課題を、改善プランに落とし込むことで、従業員満足度の向上や組織の活性化に活用することができます。しかし、調査結果を有効活用していくにあたり、様々なハードルがあることも事実です。

では、従業員満足度の調査結果を効果的に活用するにはどうすればよいのでしょうか。本記事ではその方法として、調査から分析・結果の活用施策などの“外部委託”をご提案。弊社「リアルワン株式会社 (以下、リアルワン)」のような“従業員調査の専門会社”への依頼がおすすめな理由を解説するとともに、一般企業の従業員満足度調査の実施率、そして結果報告や活用の流れを紹介します。

この記事を監修した人

青山 愼

立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。

従業員満足度調査の実施率は約7割

企業における、従業員満足度調査の実施率は約7割となっています(直近3年以内の実施率/NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション『企業における従業員満足度調査の実施状況についての調査』より)。これは、非常に高い数字といってよいでしょう。同調査では、従業員満足度調査を実施していない企業においても、4割以上が「実施予定または検討中」と回答しています。この数字も、実施に向けての高い意欲を示すものです。

従業員満足度調査は、「従業員の満足度向上」「組織課題の早期把握」「問題点の改善」など、多くのメリットを持っています。しかしその一方で、「従業員満足度調査は意味がない」といった意見があるのも事実です。それは、「調査への理解が進まない」「本音が引き出せない」「設問の設定が難しい」「実施後の改善ができない」など、従業員満足度調査自体が特有のデメリットや課題を内包しているからに他なりません。

従業員満足度調査の課題をクリアした調査・分析ツールの選び方

では、前述したようなデメリットや課題をクリアするには、どうすれば良いのでしょうか。答えは、調査・分析ツールの「ノウハウ・対応力・質」の部分で、“信頼できる”調査会社を選ぶということです。具体的には、次のようなポイントを意識して、調査会社の比較を行います。

それぞれの比較ポイントについて詳しく解説すると共に、リアルワンの対応姿勢を見ていきましょう。

「横断的なノウハウ」を提供できる

最初のポイントは、『調査の実施から改善プランの立案・実行まで「横断的なノウハウ」を提供できる』調査会社を選ぶということです。従業員満足度調査の「ノウハウ」の部分では、次のような意見が多く聞かれます。

ノウハウに関するよくある不安・不満

このような意見に対して、リアルワンは次のような強みを発揮し「横断的なノウハウ」を提供しています。

リアルワンは、調査と評価に関する数多くのノウハウを持っています。人材領域、そして組織分野において、独自のポジションと優位性を確立しているため、リアルワンでは専門的・横断的なノウハウによるサポートを実現します。

「柔軟かつ積極的」に対応できる

2つ目のポイントは、『顧客の考えを重視し「柔軟かつ積極的」に対応できる』調査会社を選ぶということです。柔軟性や積極性といった部分でも、多くの意見が寄せられています。

柔軟性・積極性に関するよくある不安・不満

リアルワンは、ここでも「柔軟かつ積極的」に対応しています。

企画段階から調査の実施、そして結果の活用まで、リアルワンのコンサルタントが担当者に寄り添い、「柔軟かつ積極的」なアドバイスでしっかり対応します。

「高品質」が担保されている

3つ目のポイントは、『信頼できる基準値を保有し「高品質」が担保されている』調査会社を選ぶということです。やはり、調査・分析ツールの「質」は見逃せない部分。次のような疑問に対しても、明確に回答できる調査会社を見極める必要があります。

質に関するよくある疑問

• 調査項目の質は高いのか？
• ツールの開発に科学的背景や根拠はあるのか？
• 基準値は正確でツールの「信頼性・妥当性」が担保されているのか？

リアルワンの回答は明確です。

リアルワンの従業員満足度調査は、科学的な調査研究をベースに開発されています。信頼性や妥当性も担保されており、安心して導入できる調査・分析ツールなのです。

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従業員満足度の調査結果を効果的に活用する方法

従業員満足度調査は、「やりっぱなし」では意味がありません。ここでは、従業員満足度調査の結果を効果的に活用する方法を解説します。

それぞれ詳しく解説します。

従業員へ調査のフィードバックをおこなう

従業員満足度調査の大きな目的は、「従業員の満足度向上」です。調査・分析によって従業員の状態を把握し、測定された数値の改善を図ることが従業員の満足度向上につながります。そのためには、従業員へのフィードバックが必要不可欠。たとえネガティブな結果であっても、フィードバックを行うことで、従業員の満足度向上に取り組む企業姿勢を示す効果を生みます。

改善プランに落とし込み課題解決につなげる

従業員満足度調査を実施することによって、様々な組織課題が浮き彫りになります。明らかになった課題を改善プランに落とし込むことで、課題解決につなげることができるでしょう。また、「企業理念・ミッション・パーパス」の再構築、「経営戦略・中長期計画」の立案、「評価制度・組織編成・教育研修」などの検証にも活用できます。数値による課題の把握は、課題解決への近道なのです。

継続的に実施し効果測定を行う

従業員満足度調査の継続的な実施は、効果測定としても活用することができます。「従業員満足度調査の実施→課題発見→改善プランの立案→プラン実行→検証」、このサイクルを繰り返すことで、従業員の満足度や組織の活性度は向上していきます。従業員満足度調査は「一度やって終わり」ではなく、継続的に実施し効果測定として活用することで、より大きな効果を発揮するのです。

従業員満足度調査の結果を効果的に活用する方法を見てきました。では、従業員満足度調査の結果をリアルワンはどう活用しているのでしょうか。次項では、「実施・結果報告・活用」に分けて、リアルワンのサポート体制を解説します。

従業員満足度調査の課題を克服！「実施・結果報告・活用」をサポート

先述の通り、従業員満足度調査には様々なデメリットや課題があります。しかし、リアルワンは独自のサポート体制で従業員満足度調査のデメリットや課題を克服。専門スタッフが充実のサービスで調査をサポートしています。ここでは、従業員満足度調査の「実施・結果報告・活用」に関するリアルワンのサポート体制を導入の流れにそって解説します。

スケジュール

従業員満足度調査を成功させる鍵は、企画と事前準備にあります。リアルワンは、必要にして十分な時間をかけ企画と準備をサポート。従業員満足度調査を成功に導きます。まずは、リアルワンの導入スケジュールを紹介します。

▼スケジュール(結果報告までの流れ)

ここで示すスケジュールは、ひとつのモデルケースです。リアルワンは、「対象人数・実施方法・条件・実施時期」など、企業別に細かく対応。担当者とミーティングを重ねた上で決定します。企画段階では、次のような内容についても詳細を検討していきます。

経営層への報告
経営層に対して、どのように調査結果を報告するのかを検討。「参加者、内容、タイミング、時間、方法、今後の対応」など、経営層から積極的な協力が得られるような方向性をサポート。

従業員への報告
従業員に対して、どのように調査結果を報告するのかを検討。「内容、タイミング、方法、今後の対応」など、従業員が「回答して良かった」「会社は調査結果を活用している」と納得できるようにサポート。

アクションプランの立案・実施
調査結果の分析とアクションプランの立案、実施手順を検討。「主体者、参加者、実施方法、スケジュール、社内展開、実施後のフォロー」など、通常業務との折り合いを念頭に置きながらサポート。

部署の関与・参加
部署単位でも調査結果の考察を行い、アクションプランを立案し実施していくのかを検討。運用方法や実施のフォローについてもサポート。

このような内容を企画段階で十分に検討し、スケジュールに落とし込んでおくことが成功の秘訣です。サポートには、リアルワンの実績をベースにした多くの知見が活かされています。

調査実施のサポート

調査実施のサポートは、リアルワンがもっとも評価されている部分。その理由は「従業員満足度調査の実施にあたって発生する複雑で時間のかかる作業を、リアルワンの経験豊富なスタッフが円滑にサポートする」からです。では、サポートの内容を詳しく確認しましょう。

▼システムの設定

• Web画面設定
  調査画面や管理者画面の設定は、すべてリアルワンが担当。
• リストのシステム登録
  対象者リストのシステム登録は、すべてリアルワンが担当。
• メール配信
  事前案内・開始・督促・終了など、配信メールの設定はすべてリアルワンが担当(文面も準備)。

▼調査運営のサポート

• 事務局機能
  外部窓口として事務局機能(問い合わせの対応・冊子の受け取りなど)を代行。外部調査機関だからこその「安心の回答環境」を整備。
• アシスタント機能
  実施案内資料の準備やスケジュールの管理など、円滑な実施に向け万全のサポート体制を実現。

結果報告・活用のサポート

先述の通り、従業員満足度調査は調査結果を活用してこそ意味を持ちます。リアルワンは、「やりっぱなし」にしない有効活用の施策のサポートも万全です。ここでは、結果報告・活用のサポートの一例をみていきます。

調査報告会
担当者だけでなく、経営層や管理職などに向けた報告会を実施。数値が示す意味はもちろん、プロとしての解釈や考察、改善策の提言を交えて報告(オンライン・オフラインに対応)。

ワークショップ
ワークショップによって対話を促進すると共に、理解を深め改善策を検討。「経営層・管理職・現場スタッフ」など、様々な職位でのワークショップを実施(オンライン・オフラインに対応)。

研修・トレーニング
課題解決に向けた、「リーダーシップ、マネジメント、チームビルディング、コーチング、ファシリテーター」などの研修やトレーニングをサポート。

コンサルティング
人材育成や組織開発、評価制度などに関するコンサルティングを実施。課題を改善するため、多様な協力パートナーから最適な内容を提案。

改善に向けたアクションプランの立案と実行

「やりっぱなし」では、何も変わりません。従業員の満足度の向上は、調査結果から浮かび上がった課題を改善する「アクションプランの立案と実行」次第。ここも、リアルワンがしっかりサポートします。

▼アクションプランの立案と実行の流れ

アクションプランの立案
調査結果から明らかになった組織の「強み・弱み」をもとに、「伸ばすべき部分」「改善すべき部分」を特定。組織の状況を踏まえた上で、的確なアクションプランの立案をサポートします。組織全体のアクションプランはもちろん、部署や拠点単位で対処すべきアクションプランもサポートしています。

アクションプランの実行
アクションプランの「実行」、そして実行されているかどうかの「実行管理」をサポートします。四半期ごとなど、期間を決めて定期的に進捗状況の振り返りを実施。特に、「徹底したい施策がある」「満足度が低迷している」といった局面では、質問項目を限定した簡易調査(パルスサーベイ)の実施にも対応しています。

アクションプランの立案と実行は、「トップダウン」でいくのか、立案と実行の「チーム」を編成するのか、それとも、「部署や拠点単位」で行うのか。それぞれの特徴を踏まえ、スケジュールと実施内容を見定めながらサポートを行います。

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豊富な実績～第一線の研究者が監修

リアルワンの従業員満足度調査は、多くの導入実績を誇ると共に、第一線の研究者が監修しています。ここでは、リアルワンの「信頼性」について解説します。

豊富な実績が生む「安心感」

リアルワンの従業員満足度調査は、多様な業界や業種で導入されています。対象者の人数も、50人ほどの人数から4万人規模までを対象とし、実施経験から蓄積したノウハウは膨大です。また「プライバシーマーク」を取得し、センシティブな情報に対しても「責任ある事業者」としての姿勢を徹底しています。

▼近年の主な導入企業(順不同・敬称略)　　

第一線の研究者による監修・アドバイス

早稲田大学大学院の「東出浩教」教授と「竹内規彦」教授が、リアルワンのアドバイザーを務めています。第一線の研究者であるお二人が監修するリアルワンの従業員満足度調査は、経営学や組織心理学、統計学に基づく高品質なツールです。お二人の経歴をまとめておきます。

東出浩教 教授【早稲田大学ビジネススクール/経営管理研究科】

• 慶應義塾大学経済学部卒業～同年、鹿島建設入社
  建設ジョイントベンチャーのマネジメントや欧州各国における不動産投資の実務に従事
• ロンドン大学インペリアルカレッジ修士課程修了(MBA)
• 2000年に同カレッジよりEntrepreneurshipを専攻した日本初の「Ph.D」を授与
• 1998年より早稲田大学ビジネススクール講師
• 2002年より同ビジネススクール助教授
• 2006年より現職
  
  起業、創造プロセス、ビジネス倫理と哲学等が現在の研究対象。ベンチャー学会副会長、各種公的委員会、東京商工会議所産業人材育成委員会ダイバーシティ推進専門委員会座長など、学内外で幅広く活動。

竹内規彦 教授【早稲田大学ビジネススクール/経営管理研究科】

• 名古屋大学大学院国際開発研究科博士後期課程修了/博士(学術)学位取得
  専門は組織行動論及び人材マネジメント論
• 東京理科大学准教授、青山学院大学准教授等を歴任
• 2012年より早稲田大学ビジネススクールにて教鞭をとる
• 2017年より現職
• 2022年より京都大学経営管理大学院にて客員教授を兼務
  
  現在、「Asia Pacific Journal of Management」副編集長、「欧州Evidence-based HRM」誌編集顧問、経営行動科学学会会長、「経営行動科学」副編集委員長など、学内外で幅広く活動。　

従業員満足度調査「企業の実施事例」

リアルワンの従業員満足度調査は、業界や業種、規模を問わず多くの企業に導入されています。ここでは、リアルワンが導入をサポートした企業の実施事例を紹介します。

PayPay銀行

2000年に日本初のインターネット銀行として設立した「PayPay銀行」は、リアルワンの従業員満足度調査を導入し現在3年目をむかえています。以前は、社内システムを使用して従業員の満足度を調査していましたが、次の理由でリアルワンへの外部委託に踏み切ります。

・社内調査では全国や業界の平均と比較ができず自社の客観的な状況を把握できない
・社内システムに対する心理的安全性が担保できず従業員の本音を引き出せない

2点とも、従業員満足度調査を実施する際、よく指摘される問題点です。しかし、リアルワンに外部委託することで問題点を克服。特に秘匿性の面で外部委託が従業員の「安心感」を醸成し、回答率が20%近くアップするという好結果を生んでいます。そして毎年実施していく中、浮かび上がる課題に対して次のような施策を実行。課題の改善を進めています。

・20代の若手社員の満足度が高くない→評価制度を改定し「やりがい」を持てるようにする
・コミュニケーション不足→1on1ミーティングを実施し従業員の自律的な成長機会を創出する

従業員一人ひとりの成長に時間をかけることを、「漢方薬を処方する」ことに似ているという同社。即効性はなくても、「じわじわと体質改善していくイメージ」を描いているといいます。従業員満足度調査を、会社にとって「どのような処方箋が必要か？」を検討する指針として継続し、従業員満足度のさらなる向上を目指しています。

トーハン従業員組合

「出版業界の商社」といわれる「トーハン」は、出版社と売り場をつなぐ出版流通業界をリードする存在です。そんなトーハンの組合である「トーハン従業員組合」が、約10年ぶりに従業員満足度調査を実施。創業から70年を超え、第二創業期という時代を迎えた今、従業員の考えや組織の課題を把握する必要性を感じてのことでした。リアルワンの従業員満足度調査を導入した目的は、次の2つです。

・従業員の意識や考え方を知り組織運営に活かすため
・働きやすい環境整備に向け会社へ働きかける方法にするため

久しぶりの実施でしたが、90%を超える回答率を達成。年代や属性によるバラツキが少なかったことも「意外な発見」と、多くの驚きや気づきがあったようです。今回の導入を経て、特に良かったこととして、「会社側の大きな理解」と「組合員の協力が得られたこと」をあげています。トーハン従業員組合では、今回の調査結果をアクションプランに落とし込み、次のように活用しています。

・組合員同士が感謝を伝え合う「THANK YOU CARD企画」をスタート
・他社の従業員組合との交流で調査結果に対する情報交換を実施

調査によって具体的な課題が浮かび上がり、労使協議の回数も増え「もっと話し合いましょう」という良い雰囲気が生まれたとのこと。今後も継続することで、会社に対して意見を出せる機会を増やし、より「伝えやすい雰囲気づくり」を目指しています。

従業員満足度調査はリアルワンを積極活用

従業員満足度調査の結果を効果的に活用する方法を、結果報告・活用の流れと共に見てきました。本文でも触れましたが、従業員満足度調査にはメリット・デメリットがあります。メリットは感じつつも、デメリットのひとつひとつが導入に対するハードルとなり、「従業員満足度調査は意味がない」という意見につながってしまうのでしょう(この意見に関しては「コチラの記事」で考察しています)。

実際「NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション」の調査でも、導入のハードルになっているのは「効果への疑問」、そして“人的・時間的・費用的”な「コスト」です。そこを乗り越え、従業員満足度調査を効果的なものにするためには、やはり専門の調査会社に依頼するのがベターといえます。

リアルワンは、調査・評価の専門会社です。従業員満足度調査で多くの実績を持ち、膨大なノウハウを蓄積しています。細かな要望にも柔軟に対応し、事前準備から課題改善のアクションプランの実施、そして効果測定までをトータルにサポート。効果的な活用ノウハウを提供すると共に、人的・時間的なコストを軽減します。また費用についても、明確なコース料金を準備しているので安心。多様なオプションと組み合わせることも可能です。リアルワンでは、参加費無料のセミナーも行っています。「より詳しい話を聞きたい」「疑問点をクリアしたい」、そうお考えの担当者の方は、まず無料の資料請求から。下記リンクからお申し込みください。

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