職場改善を推進し離職率の減少や従業員満足度の向上を図る上で重要とされるエンゲージメントサーベイですが、その有用性が注目される一方、取り組みの効果を得られないと感じる企業も少なくありません。
そればかりか、施策そのものが従業員にとって負担となり、現場からも無駄な取り組みであるという不満が漏れるなど、うまく活用できないケースも見られます。
この記事では、そもそもエンゲージメントサーベイとは何なのか、なぜ無駄であると思われてしまうのか、そしてどうすれば効果をあげることができるのかについて、その活用ポイントを解説します。
立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。
エンゲージメントサーベイとは
エンゲージメントサーベイ（Engagement Survey）とは、従業員のエンゲージメント、つまり従業員の思考面、情緒面、行動面において、積極的に業務へ関与できているかを数値化して分析する調査です。
従業員エンゲージメントは、会社に対して深く愛着を持つことができているか、組織の一員としてのやりがいを感じ、主体的に行動できるかどうかを把握する上で、重要な指標です。ただ、このような姿勢や親密度といったものは目に見えるものではないため、評価のためには工夫が求められます。
エンゲージメントサーベイは、そんな目には見えづらい従業員と企業の関係性を具体的に推し量ることができる取り組みです。
従業員満足度調査との違い
エンゲージメントサーベイと似た調査施策として、従業員満足度調査が挙げられます。従業員満足度調査は、従業員が職場環境や職務そのものにどれくらい満足しているのかをスコアにする調査です。
簡単に言えば、従業員がどれだけ働きやすいと感じているかを数値化する取り組みとなります。
一方のエンゲージメントサーベイは、従業員が仕事や属している会社に対して、どれくらいの熱量を持てているかを数値化する調査です。従業員満足度調査が働きやすさを調べるものであるのなら、エンゲージメントサーベイは働きがいを調べる調査というわけです。
とはいえ、職場の働きやすさはえてして働きがいにも関わってくる要素である以上、両者は全く関係がないとは言えないことも覚えておきましょう。
エンゲージメントサーベイは無駄？分析調査が役に立てない理由
従業員と会社の関係性を明らかにしてくれるエンゲージメントサーベイは、そのコンセプトを聞くと有意義な取り組みであるように思えますが、いざ実行してみても期待していたような成果が得られないと感じることも多いものです。
エンゲージメントサーベイが無駄足であるように感じるのは、そもそも調査を上手に活用できていない、あるいは調査のアプローチに問題を抱えている可能性があります。
エンゲージメントサーベイがうまく役立てられない理由としては、以下の3つが挙げられます。
いつまでも調査結果が職場に反映されない
エンゲージメントサーベイは、具体的なアクションを起こすための一歩であり、調査そのものが職場を改善するわけではありません。
そのため、調査を実施した後は丁寧に分析を行い、調査結果を反映した改善施策を現場で実施することが大切です。
調査を実施する一方でいつまでもその結果が反映されないのであれば、調査に意味を感じることができず、調査そのものに真剣に取り組んでもらえなくなるなど、従業員のエンゲージメントをさらに低下させてしまう可能性があります。
分析手法に問題がある
エンゲージメントサーベイによって得られた情報は、いわば改善のための材料です。具体的な結果をもたらす上ではそれを上手に分析するデータサイエンスのスキルや分析ツールが必要となりますが、これが足りないとなると質の高い改善は見込めません。
あるいはエンゲージメントサーベイにおける調査内容に改善点がみられるケースもあるため、有意義な改善が進まないと感じる場合、一度調査そのもののあり方を見直すことも検討しましょう。
調査の意義が広く共有されていない
そもそもエンゲージメントサーベイとは何なのか、ということが組織内で共有されていないと、従業員へ調査や改善に対して意欲的に取り組んでもらうことが難しくなります。
調査が必要で意味のある行為だと感じてもらうためにも、調査の目的を丁寧に発信し、調査後に改善施策を迅速に投下するルーティンを作ることが必要です。
エンゲージメントサーベイはどんな企業に必要なのか
基本的にエンゲージメントサーベイは全ての組織が実施すべき取り組みではありますが、調査の必要性が高い企業としては、以下のような問題を抱えているところが挙げられるでしょう。
- 仕事へのモチベーションが低い
- 離職率が高い
- 従業員間のコミュニケーションが希薄
- マネジメントがうまく機能していない
- 賃金・福利厚生における不満が大きい
- 組織文化が育まれていない・共有されていない
エンゲージメントサーベイは従業員エンゲージメントを改善するための取り組みである以上、まず従業員のモチベーションが高くない組織や、離職率の改善が進まない企業は積極的に取り組むべきでしょう。
また、従業員間のコミュニケーションが希薄で、それが原因となるミスや生産性の停滞、個人間のトラブルやマネジメントの機能不全などがみられる場合も、エンゲージメントサーベイによってその原因と解決の糸口を探る必要があります。
従業員エンゲージメントが低いと、賃金や福利厚生を必要以上に釣り上げないと生産性が高まらないというリスクも抱えてしまいます。相場相応、あるいはそれ以上の待遇を提供しているのにも関わらず、今ひとつモチベーションに良い影響が現れない場合、エンゲージメントサーベイを行う必要があるでしょう。
組織文化の定着が進まなかったり、組織「らしさ」がなかなか生まれないという場合も、エンゲージメントサーベイによってその要因を探ることができます。
エンゲージメントサーベイの分析で得られる効果
エンゲージメントサーベイによって、具体的にどのような効果が得られるのでしょうか。主に期待できるメリットとしては以下の3点です。
離職率の低下・人材不足の解消
エンゲージメントサーベイによってエンゲージ改善のための問題発見・分析を実施することにより、現場の不満解消を効果的に進めることができます。
現場の不満を解消するためには、その原因を正しく理解しなければなりません。複数人に対して調査を行うエンゲージメントサーベイを通じて、問題解決のための堅実な材料を手に入れることが可能です。
エンゲージメントサーベイが機能して離職率の低下を実現できれば、慢性的な人材不足を脱却することも可能です。多くの従業員にとって居心地が良く働きがいのある職場を提供し、離れたいという気持ちを提言させることができます。
また、働きやすい職場であることは優秀な人材を自社に呼び込む際の魅力としても機能します。その結果、より優れた人材を確保し、組織の力を高めることにつながるでしょう。
生産性の向上
生産性の向上は、エンゲージメントサーベイによって従業員のモチベーションを高めることでも達成可能です。
最新の設備や高度なITシステムを大量に導入しなくとも、正しく調査を行える環境を整備し、改善を繰り返すことによって、高いモチベーションで業務に臨んでもらうことができます。
サステナブルで頑強な組織体制の構築
離職率が低く、従業員のエンゲージメントが高い生産的な組織は、優れた組織文化を育てる強力な土台となります。
どれだけ優れたシステムを構築しても、それを扱う人間のエンゲージメントが低ければ収益改善を進めることは難しく、就職・離職の出入りが増えてしまい、脆弱な組織となるものです。
組織文化が根強く、一丸となって目的達成ができる企業にアップデートできれば、何年にもわたって活躍し続けられる組織として残り続けるでしょう。
エンゲージメントサーベイの分析プロセス
エンゲージメントサーベイを確実に実施するためには、正しい調査の進め方を把握しておくことも大切です。以下は、エンゲージメントサーベイの基本的な進め方です。
- 実施目的の策定
- 従業員の理解促進
- 調査の実施
- 分析・フィードバック
エンゲージメントサーベイを実施するにあたって、まず必要なのはゴールの決定です。どんな課題を解決するのかを先に決めておかないと、有意義な質問を検討することはできません。
従業員に対して、エンゲージメントサーベイがどのような取り組みであるのかを正しく広めることも重要です。会社や従業員自身にとって有益な施策であることを理解してもらいましょう。
エンゲージメントサーベイを実施した後は、その調査結果をもとに問題の分析と改善点の発見を進めます。どんな点を直せばより良い関係を組織と従業員が築けるのか、施策に落とし込むことが大切です。
意味のあるエンゲージメントサーベイを行うためのポイント
エンゲージメントサーベイを成功に導く上では、以下のポイントを抑えて施策を進めましょう。
継続的に取り組む
エンゲージメントサーベイは、一回実施して終わりではなく定期的に行い、改善を繰り返すことが重要です。何度も改善を繰り返すことで、徐々に職場環境が改善したり、従業員との関係改善が進みます。
最小限の負担で実施する
エンゲージメントサーベイが重要であるとはいえ、従業員のコア業務を妨げるようなケースに発展することは回避しましょう。
簡単に調査を行ったり、回答が行えたりするツール、あるいは調査そのものを外部に委託したりするなどして、現場負担を減らすことが大切です。
まとめ
この記事では、エンゲージメントサーベイを実施する意味やメリットについて、詳しく解説しました。エンゲージメントサーベイが無駄に感じる場合、調査結果をうまく活用できていなかったり、調査そのものが現場にとって大きな負担となっている可能性があります。
まずはエンゲージメントサーベイの役割を理解し、最小限の負荷で最大の効果を発揮できるよう、調査のあり方から見直してみることが大切です。
リアルワン株式会社は、専門家監修による「エンゲージメント調査」を提供しています。すでに100万人を超える利用実績を有するだけでなく、これまでの調査から得られた独自のデータベースに基づき、高度なノウハウを活かしてクライアントの問題解決に取り組んできました。
確実性の高い課題発見や課題解決のアプローチにお悩みの際は、お気軽にご相談ください。
