昨今、従業員のエンゲージメントを数値として可視化し、継続的な改善の取り組みに役立てるためのエンゲージメントサーベイ（エンゲージメント調査）の重要性が高まっています。従業員のエンゲージメントを高めることは、企業の業績や生産性向上に繋がるからです。
エンゲージメントサーベイを匿名または実名で行うかの決定は、実施者である企業にゆだねられます。ただし、いずれも誰が回答したのかがバレて個人が特定される場合があります。企業には、サーベイの匿名性を高めて、従業員に安心してもらうための配慮が求められます。
この記事では、エンゲージメントサーベイの回答者がバレて個人が特定されるケースと影響を踏まえ、匿名または実名で実施するメリット・デメリットを整理し、サーベイの匿名性と信頼性を高める方法を解説します。
【本記事で得られる情報】
・どのようなケースで回答者がバレるか、その可能性と理由
・回答者がバレた場合の影響
・エンゲージメントサーベイを匿名で実施するメリット・デメリット
・エンゲージメントサーベイを実名で実施するメリット・デメリット
・エンゲージメントサーベイの匿名性と信頼性を高める方法
立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。
どのようなケースで回答者がバレるのか？
エンゲージメントサーベイを匿名または実名で行うかの決定は、実施者である企業にゆだねられます。ここではそれぞれの場合での回答者がバレる可能性と理由について解説します。
実名回答でバレる
実名回答の場合、エンゲージメントサーベイの実施部門の従業員が経営陣や同僚に回答を漏らすことで、個人が特定されるケースがあります。
実名回答は、個々の従業員の問題や改善点を把握しやすい一方で、「回答がバレるのでは？」という懸念から従業員が本音を書きにくくなります。批判的な意見を持つ従業員ほど、正直に回答することをためらう可能性があります。
自由記述でバレる
一方、匿名で実施する場合でも、自由記述欄に個人を特定し得る内容を書くことでバレるケースがあります。
自由記述欄は従業員の本音を集めるために有効な設問ですが、具体的な事象や状況を記載すると、個人が特定されやすくなります。また、その個人独特の言い回しや表現によって特定に至るケースもあり、回答の際に注意が必要です。
回答者がバレるとどのような影響が生じるのか？
回答者がバレて、個人が特定されることによって生じる影響は、次のとおりです。
エンゲージメントサーベイが機能しなくなる
回答者がバレることで、従業員に忖度や遠慮が入り、本音の意見を収集できなくなる懸念があります。また、回答自体を控える従業員が増えることで、会社や組織の課題を把握するために十分なデータが取得できなくなる恐れもあります。
結果、正確な回答が得られず、十分な回答が集まらないことで、エンゲージメントサーベイ自体が機能しなくなります。
従業員と会社の信頼関係が損なわれる
回答者がバレることで、従業員と会社の信頼関係が損なわれます。
従業員が会社に対して不信感を抱くようになると、モチベーションが低下し、生産性にも悪影響を及ぼします。最悪の場合、従業員の離職に発展します。
従業員同士の人間関係が悪化する
バレてしまった回答が、上司や同僚など周囲の従業員に関する内容だった場合、従業員同士の人間関係が悪化する可能性もあります。
感情的なしこりが残ることはコミュニケーションの阻害要因となり、業務に支障を来たす恐れがあります。
エンゲージメントサーベイを匿名で実施するメリット・デメリット
エンゲージメントサーベイを匿名で行うか実名で行うかを検討するためには、双方のメリット・デメリットを理解することが重要です。
まず、匿名で実施するメリット・デメリットを解説します。
匿名で実施するメリット
従業員の本音を引き出しやすいことが挙げられます。匿名性を確保することで、従業員の心理的な負担を軽減し、サーベイの安心感を醸成します。
実名では言いづらい会社や組織に対する率直な意見を収集できるため、その後の改善施策の立案にも役立ちます。
匿名で実施するデメリット
回答者が深く考えず、適当に回答される恐れがあります。結果として信頼性に欠けるデータになる可能性があります。
また、個人が特定できないため、個別対応が必要な事案でもアプローチがしづらいことも、デメリットとして挙げられます。
さらに、使用するアンケートシステムによっては、匿名では個別に回答を催促できない場合があります。その結果、十分な回答が集まらず、母数の少ない状態で集計を行うため、分析結果の信頼性が損なわれる可能性があります。
エンゲージメントサーベイを実名で実施するメリット・デメリット
実名で実施するメリット・デメリットについても解説します。
実名で実施するメリット
まず、実名であることで信頼性の高い回答を得られやすいメリットがあります。
また、個別対応が必要な事案の場合でも、早期に働きかけることができ、問題解決に繋がることもメリットとして挙げられます。
実名で実施するデメリット
実名で実施する場合、従業員の心理的な負担が増し、回答に忖度や遠慮が入る可能性があります。従業員の本音や率直な意見が収集できず、正確性や信頼性が損なわれる可能性があります。
この結果、エンゲージメントサーベイの目的である会社や組織の課題が明確にならず、その後の改善施策に繋がらないことが懸念されます。
エンゲージメントサーベイの匿名性と信頼性を高める方法
前述の実名または匿名で実施するメリット・デメリットを勘案すると、エンゲージメントサーベイは匿名での実施が推奨されます。
なぜなら、匿名で実施することで、より従業員の本音を引き出すことができるからです。率直な意見を収集して、改善施策の立案に役立てることがエンゲージメントサーベイの成功に繋がります。
次に、エンゲージメントサーベイの匿名性を担保するとともに、回答の信頼性を高めるための方法を解説します。
サーベイの意義・目的を明示する
エンゲージメントサーベイを何のために実施するのか、その意義や目的、重要性を従業員に理解してもらうことが何より大切です。
そのためには、エンゲージメントサーベイに関する説明会を行い、従業員にサーベイの意義・目的を明示し、理解を促す働きかけが重要です。また、説明会では具体的な実施方法や結果の活用方法にまで言及することが望ましいでしょう。
意義・目的を会社と従業員で共有することが、信頼性の高い回答を数多く集めることに繋がります。
閲覧範囲を明確にする
サーベイに協力してもらうためには、従業員の心理的安全性の確保も欠かせません。
そのためには、回答内容を閲覧できる範囲を具体的に示すことが重要です。閲覧可能な範囲を最小限の従業員にとどめるとともに、閲覧できる従業員に対しても情報漏えいによるリスクや影響についての教育が不可欠です。
回答期日または前日にリマインドする
エンゲージメントサーベイの回答は、業務時間の一部を割いて実施してもらう必要があります。従業員の中には、業務を優先して回答に着手できず、失念してしまう人もいます。
そのため、回答期日やその前日にメールまたは口頭でリマインドの連絡をするなど、回収率のアップを図る工夫が必要です。
サーベイ後にフィードバックを行う
調査結果のフィードバックも重要です。エンゲージメントサーベイは、単発の実施ではなく毎年または数年に一度など、定期的に実施するものです。調査結果を従業員に共有しなかった場合、次回サーベイに協力する意欲が低下する懸念があります。
そのため、サーベイを開始する前に、フィードバックの時期や方法を周知しておくことが望まれます。
また、結果のフィードバックの際には、改善に向けた今後の方針を伝えることが重要です。会社が改善に向けて取り組む姿勢を示すことが、従業員の協力意識を高めることに繋がります。
外部の調査会社に委託する
エンゲージメントサーベイに専門の調査会社を起用することは、匿名性と信頼性を高める効果的な方法のひとつです。
例えば、調査会社が提供するアンケートシステムの大半は、匿名でも個別に回答を催促する機能を有しているため、サーベイの匿名性を高めつつ回収率を上げることができます。
匿名性を担保しつつ自社でエンゲージメントサーベイを行うことは不可能ではありません。しかしながら、サーベイを実施する部門の従業員が知見に乏しい場合や、そもそも実施した経験がない場合には、外部の調査会社に委託することも一案です。
「ソシキビト」を運営するリアルワン株式会社では、専門家監修による「エンゲージメント調査」を提供しています。これまでに100万人を超える利用実績を有し、調査から得られた独自のデータベースに基づき、クライアントの問題解決を実現します。
自社でエンゲージメントサーベイを正しく行うためのリソースが足りない、十分なスキルがないとお悩みの際は、お気軽にご相談ください。
まとめ。エンゲージメントサーベイの効果を最大化するために
エンゲージメントサーベイは、従業員から会社や組織の課題を汲み上げ、改善に向けた施策やアクションプランの立案に繋げる有効な方法です。
正確な課題を収集するためには、回答する従業員の心理的安全性の確保が不可欠であり、実施は匿名で行うことが推奨されます。そのため、今回の記事ではエンゲージメントサーベイにおける匿名性に着目して解説しました。
ただし、エンゲージメントサーベイの効果を最大化するためのポイントは、匿名性だけに限りません。質問項目の設計や収集したデータの分析、改善施策の立案など、さまざまな場面で専門的な知見とノウハウが必要になります。
最後に、リアルワン株式会社は、調査・評価の専門会社です。匿名性の確保とともに信頼性も担保された「エンゲージメント調査」で従業員の成長と組織の活性化をサポートします。「組織の今を可視化したい」とお考えの方は、ぜひリアルワン株式会社のエンゲージメント調査をご活用ください。
